これからの時代に役立つ資格9選！資格取得のメリット・資格の選び方

物価高や老後資金の不安、円安などお金のことに不安を感じている方は少なくありません。中には、「AIが人間の仕事を奪う」という話を耳にして不安を感じている方もいるでしょう。

将来のことを考えて、資格を取得しようと考えている方は多いのではないでしょうか。

本記事では、これからの時代に役立つ資格、資格取得のメリットや選び方について解説します。

これからの時代に役立つ資格を取得する3つのメリット

資格取得のためには勉強時間を確保しなければなりません。加えて、受験料やテキスト代など一定のコストがかかります。

そのため「資格を取得するべきかどうか」迷っている人もいるでしょう。ここでは、役立つ資格を取得することで得られる下記の3つのメリットについて解説します。

• 他の人と差がつく
• 収入が上がる・キャリアアップが目指せる
• 独立・開業の可能性が高まる
  
  

他の人と差がつく

資格を取得すると、未取得の人との差をつけることができる点がメリットです。専門知識やスキルが増えるため、仕事の幅が広がります。

資格を取得するとその分野に対して高い専門性を持っていることの証明になるため、社内外からの信頼度向上にもつながります。

仕事をしながら資格を取得した場合「向上心がある」「熱意がある」と良い人事評価につながることもあるでしょう。

就職・転職においても、資格取得による知識やスキルをアピールできるため、他の応募者との差別化が可能です。


収入が上がる・キャリアアップが目指せる

企業によっては業務に関する特定の資格を取得すると「資格手当」が付くケースがあります。また、資格取得を昇進の条件にしている会社もあります。

そのような会社に勤務している場合は、資格取得によって収入が上がるでしょう。自社の規約やルールを確認してみましょう。

また、新たに資格を取得して転職につなげることも可能です。キャリアアップを考えている場合は、自分が目指すキャリアパスを明確にし、そこにつながる資格を取得しましょう。


独立・開業の可能性が高まる

資格取得によって独立・開業の可能性が高まります。特に、税理士・公認会計士・司法書士・弁護士など、独占業務のある資格の取得が有効です。

一方、中小企業診断士やFPなど独占業務のない資格でも、それまでの経験や人脈などを活かし独立・開業している人も見られます。

資格を取得することで、顧客からの信頼度が上がるでしょう。一つの資格だけではなく、複数の資格を組み合わせることで、同業者との差別化を図ることが可能です。

これからの時代に役立つ資格を選ぶときのポイント

資格を取得するには、勉強のためにある程度の時間を割かなければなりません。勉強を習慣化するためにも、自分が興味を持って積極的に取り組める分野の資格を選びましょう。

収入アップやキャリアアップのために資格を取得する場合は、今後の伸びが期待できる「将来性のある業界」の資格を選ぶことも大切です。

これからの時代に役立つ資格9選

2023年現在、日本の国家資格は300以上あります。民間資格もあわせると相当数にのぼるため、「結局、どの資格を取ればいいのかな」「今後も伸びが期待できる分野の資格は何だろう」と悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

ここでは、将来性が見込める「医療・福祉系」「IT系」「会計系」の3分野から、おすすめの資格を厳選して紹介します。

医療・福祉系の役に立つ資格

超高齢社会である日本では、医療・福祉系の市場規模が増加しています。

介護や医療に携わる人には、専門的で高度なスキルや知識が欠かせません。そのため、医療・福祉業界では深刻な人手不足が続いており、今後も売り手市場の状況が続くでしょう。

ここでは、医療・介護系の仕事をする際に役立つ資格を二つ紹介します。


■社会福祉士

社会福祉士は、福祉・医療についての相談援助の専門家であることを証明する国家資格です。主な業務は、障がいのある人、生活困窮者、ひとり親家庭、失業者など、身体上・精神上、また環境上の事情で日常生活を送るのが困難な人に対して相談援助を行うことです。

試験範囲は19科目と多く、資格を取得するには福祉に関する幅広い知識が求められます。なお、受験には所定の条件が必要で、2023年の合格率は44.2％でした。

なお、取得には300時間程度の勉強時間が必要といわれています。

参照：公益財団法人社会福祉振興・試験センター「第35回社会福祉士国家試験の合格発表について」

■介護福祉士

介護福祉士は、介護系資格としては唯一の国家資格です。介護サービス利用者のサポート業務、介護サービス利用者の家族に対するアドバイスや指導、他の介護職員のマネジメントなどを行います。

試験科目として、筆記試験と実技試験があります（受験には所定の条件が必要）。筆記試験は12の科目と総合問題をあわせた13科目です。実技試験は一定の条件を満たしていると免除となります。

2023年の合格率は84.3％でした。なお、取得には250時間程度の勉強時間が必要といわれています。

参照：公益財団法人社会福祉振興・試験センター「第35回介護福祉士国家試験の合格発表について」


IT系の役に立つ資格

情報収集や買い物、連絡、娯楽、仕事など、多くの場面で私たちはスマホやPCを利用しています。

ITは今や、生活になくてはならない存在です。水道や電気と同様、社会的インフラとして生活の基盤を支えています。

IT業界では、拡大し続けている需要に対し十分な人材が確保できておらず、ITエンジニアやデータアナリストなどの売り手市場は続いており、将来性の高い仕事の一つといえるでしょう。

ここでは、IT系の仕事をする際に役立つ資格を二つ紹介します。

■基本情報技術者

基本情報技術者は、プログラミングや情報処理についての基礎知識を有することを証明する国家資格です。ITエンジニアの登竜門的な資格と位置付けられています。

ITエンジニアとしてキャリアをスタートしたい人にとっておすすめの資格です。

受験資格は特になく、誰でも受験できます。2022年までは年に2度の実施でしたが、2023年4月から新制度がスタートし、通年受験できるようになりました。

新制度になってからの合格率はおよそ40〜50％前後で推移しています。情報処理の知識の有無によって勉強時間は異なりますが、知識がない人でも勉強時間の目安は200時間です。

参照：独立行政法人情報処理推進機構「情報処理技術者試験（基本情報技術者試験） 推移表（令和5年11月15時点）」

■応用情報技術者

応用情報技術者は、基本情報技術者よりもワンランク上で、ITエンジニアとして応用力レベルの知識やスキルを持つことが証明できる国家資格です。

ITSS（ITスキル標準）のスキルレベル3相当であり、これはITエンジニアとして総合的な力を持つことの証になります。

受験資格は特になく、誰でも受験できます。試験は年に2度実施されています。

試験範囲は広く、選択式問題だけでなく記述式問題も出題されます。2023年度春の合格率は27.2％でした。

勉強時間の目安は500時間ですが、基礎知識を有する場合は200時間が目安となります。

参照：独立行政法人情報処理推進機構「情報処理技術者試験情報処理安全確保支援士試験統計資料令和5年度 秋期試験」

参照：独立行政法人情報処理推進機構「試験区分｜試験情報」


会計系の役に立つ資格

会計の知識は業界や規模の大小を問わず、全ての企業で必要となる知識です。決算書を作成するには、専門的な知識が求められます。

日々の仕訳などAIが代替可能な業務もありますが、最終的な判断は人間が行わなければなりません。会計職として仕事をこなしていくためには、専門性を高め経験や実績を積むことが求められるでしょう。

会計の専門性を高めるために必要な資格を5つ紹介します。

■FP技能士

FP技能士は、家計に関する幅広い相談を請け負う専門家であることを示す国家資格です。

FP技能士の合格率は次の通りです。

FP技能検定の指定試験機関は「日本FP協会」と「一般社団法人　金融財政事情研究会」の2つの団体があり、日本FP協会では2級、3級の「学科試験」と「実技試験（資産設計提案業務）」、1級の「実技試験（資産設計提案業務）」を実施しています。どちらを選択するかは受験者の自由です。

家計管理や老後の生活設計、教育資金の準備、住宅ローンの準備や見直し、資産運用、資金管理、保険の見直し、税制や相続など、FP技能士に相談できる内容は多岐にわたります。

参照：日本FP協会「FP技能士の取得者数 及び 試験結果データ」

■日商簿記

日商簿記は日々の帳簿付けや損益計算書・貸借対照表などの作成についての技能を測る検定試験です。1級・2級・3級・簿記初級があり、経理として働くために転職の際にアピールできるのは、2級からといわれています。

2級を取得すると、独立・開業などで自分で帳簿を付ける際に活用できます。

日商簿記の合格率（統一試験）は次の通りです。

日商簿記には受験資格はありません。3級を受けずに2級や1級を受験することも可能です。

参照：日本商工会議所・各地商工会議所「受験者データ」


■税理士

税理士は税に関するスペシャリストであることを証明する国家資格です。税務書類の作成・税務代理・税務相談は税理士だけに認められた独占業務です。

取得すると、独立・開業、税理士法人勤務、会計事務所勤務、企業の経理職勤務など様々な道が開けます。税務業務に加え、経営・相続・事業承継などのコンサルティングを行うことも可能です。

試験は、全11科目の中から5科目の合格を目指す科目選択制です。2022年度の合格率は19.5％でした。

合格に必要な勉強時間は4,000時間といわれており、難易度の高い試験といえます。

参照：国税庁「2 税理士の業務」

■公認会計士

公認会計士は会計監査のスペシャリストであることを証明する国家資格です。財務書類の監査業務は、公認会計士の独占業務です。

監査業務の他、会計、税務、コンサルティング業務を行う公認会計士が多く見られます。

取得後は監査法人や税理士法人への就職・転職、民間企業の内部監査部門や経理部門での勤務、独立・開業など様々な道が開けます。

2023年の公認会計士試験最終合格率は7.6％です。勉強時間の目安は2,500～3,500時間で、医師・弁護士と並び難易度の高い資格といわれています。

参照：公認会計士・監査審査会「令和5年公認会計士試験（論文式試験）の合格点及び合格率等について」


■USCPA（米国公認会計士）

USCPAはアメリカの各州が認定する公認会計士資格です。日本をはじめ世界の様々な国で受験できます。

試験は英語で行われるため、取得すると会計士の知識とビジネス英語力、双方を持つことを客観的に証明できる資格です。

取得すると監査法人やコンサルティングファーム、金融機関、外資系企業をはじめ、幅広いフィールドで活躍できます。

2023年のUSCPA合格率は52.8％です。勉強時間の目安は1,200～1,500時間で、日本の公認会計士資格と比べ短時間での資格取得が見込めます。

USCPAについて詳細を知りたい方は下記の記事も併せてご確認ください。

参照：アビタス「USCPAとは？魅力や取得後のキャリア・難易度・試験内容を詳しく解説」


■USCPA米国公認会計士）を取得するならアビタスで！

国際資格の専門校であるアビタスでは、USCPA（米国公認会計士）をはじめとして、数多くの役立つ資格やスキルを提供しています。

特に、USCPAに関しては、講座を開講して以来6,000人以上の合格者を輩出しています。日本在住合格者の約3人に2人はアビタス卒業生です。

アビタスでは、オンラインでUSCPAの概要や活かし方がつかめる「USCPA説明会」を行っています。興味がある方は、まずは無料の説明会をご確認ください。

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自分のキャリアを考えてこれからの時代に役立つ資格を検討しよう

本記事では、これからの時代に役立つ資格を9つ紹介しました。

資格を取得すると知識が身につきスキルの向上につながります。同時に、他者からの信頼度も向上します。

社内での収入アップやキャリアアップが見込めることに加え、就職・転職時にも専門的なスキルがあることを客観的に証明できます。加えて、仕事に対する熱意のアピールにもつながります。

役立つ資格を取得する際は、将来性のある業界かどうかを検討した上で、自分が興味を持って取り組めるものを選択するとよいでしょう。

社会人のキャリア形成を考えるなら会計知識も身につけよう

これまで紹介してきたように、これからの時代に役立つ資格を取得することは収入アップやキャリアアップに繋がります。

資格取得は重要な要素の一つですが、それに加えて会計知識を身につけることで、転職市場で評価されやすい社会人になることができるでしょう。会計知識があると、取引先企業の経営について客観的に判断ができるようになったり、数字に基づいた論理的な説明やプレゼンが可能になります。

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